土地利用型営農技術の実証研究

実証地域: 宮城県
分野: 農業・農村
分類: 網羅型研究
代表機関: (国研)農業・食品産業技術総合研究機構（東北農業研究センター
参画研究機関: (国研)農業・食品産業技術総合研究機構（中央農業総合研究センター、北海道農業研究センター、野菜花き研究部門、農業技術革新工学研究センター）、宮城県農業・園芸総合研究所、宮城県古川農業試験場、石川県農林総合研究センター、 (株)クボタ、井関農機(株)、小泉商事(株)、ヤンマー(株)、ヤンマーヘリ＆アグリ(株)、スガノ農機(株)、富士通(株)、日本電気(株)、イーラボ・エクスペリエンス(株)
研究実施期間: 平成24年度～平成29年度

１研究の背景・課題

東日本大震災から復興し、水田を中心とした食料生産地域を早期に再生するために、地域の担い手に農地を集積するとともに、圃場区画や経営規模の拡大により、コスト競争力のある水田農業の発展が期待されている。そこで、本研究では、先端技術を導入し、高能率・安定多収を実現する低コスト大規模水田農業の実証研究を展開する。

２研究の目標

大型機械を用いた大区画圃場での高能率作業による稲-麦-大豆２年３作水田輪作体系の生産コスト５０％削減
津波被災農地の圃場環境に対応した中型機械の汎用利用による稲-麦-大豆３年４作水田輪作体系の生産コスト５０％削減
キャベツ作における生産コストを慣行栽培の30%減、農閑期の労働平準化への貢献。

３研究の内容

１－１）大区画圃場におけるプラウ耕乾田直播を核とした稲-麦-大豆水田輪作体系
1. ２）高能率な鉄コーティング水稲湛水直播技術の実証
2. ３）地下水位制御、効率的均平技術、直進支援等大区画水田における圃場作業支援技術の実証
２－１）津波被災水田の早期機能再生技術の実証
1. ２）広畝成形播種、乳苗・疎植栽培等中型機械の汎用利用による稲-麦-大豆水田輪作技術の実証
３－１）キャベツ及びタマネギにおける機械化体系の実証
1. ２）水稲育苗用ハウスを利用した野菜栽培技術の実証

４研究成果概要

合筆造成した3.4ha圃場（長辺300m）と2.2ha圃場（長辺170m）を用いた２年３作の実証試験の結果、平均収量は、乾田直播533kg/10a、小麦403kg/10a、大豆226kg/10aであった（図１）。60kg当たり費用合計は、水稲乾田直播6,903円、小麦7,431円、大豆14,711円で、2010年東北平均に対し、それぞれ57％、46％、72％であった（図１）。今後、IT利用で収量の向上とコスト削減に引き続き取組（図２）。
乳苗育苗では、簡易育苗により育苗期間を稚苗育苗の半分以下（12日）に短縮。また、疎植により苗箱数を従来より半減（8.1箱）し、乳苗＋疎植の組み合わせによる省力・低コスト栽培を実証した（図３）。収量の向上と安定化が課題。
作土深と土壌電気伝導度をリアルタイムで測定し、それに応じて適正量の施肥を行う土壌センサ搭載型可変施肥田植機(スマート田植機)を開発し、慣行比30%程度の減肥を達成した（図４）。平成２８年３月より販売開始。
促成アスパラガスでは、無仮植育苗と2軸ロータリ利用の畝立て、新品種「ウィンデル」の利用により根株重の目標を達成。キャベツ機械化体系におけるうね内部分施用による施肥量削減、結球部傾き抑制による機械収穫の効率向上、タマネギの輪作体系、オオムギリビングマルチによる減農薬体系、水稲育苗ハウスの夏期高温時のトマト簡易養液栽培での利用、暑熱対策等を現地実証。