マルチ蛍光スペクトル分析FISHFCによる食品衛生細菌迅速一括検査システムの商品モデル開発

1 研究の背景・目的・目標

迅速細菌検査法は、食の安全と高品質を保つため、食品関係業者から求められてきた。迅速細菌検査法は、これまでに、様々な検出原理に基づいたものが商品化されてきたが 、現場ニーズ（正確、定量性、定性、各種細菌対応、迅速、簡易、低コスト等）を充分に満たした商品はなく、あまり普及してこなかった。本研究は、迅速細菌検査の現場ニーズを満たす検査法の開発を目的とする。

2 研究の内容・主要な成果

（1） マルチ蛍光スペクトル分析FISHFCを応用した迅速細菌検査システムを開発し商品モデルを構築した。

（2） 迅速細菌検査システム商品モデルは、広汎な種類の食品試料に適用でき、定量測定（検出限界10 CFU/ g）とし、大腸菌(7.8h)、サルモネラ(8.5h)、腸内細菌科(7.8h)、腸炎ビブリオ(17.6h)、黄色ブドウ球菌(26.8h)を正確に測定した。

（3） 迅速細菌検査システム商品モデルは、定性測定（検出限界1 CFU/ 25g）で、腸炎ビブリオ(33.6h)、腸内細菌科（25.8h）を正確に測定した。

公表した主な特許・品種・論文

（1） 山崎浩司．蛍光 in situ ハイブリダイゼーション法を応用した迅速細菌検査法の開発と食品微生物制御（総説）日本食品科学工学会誌 61 (7), 259-267(2014)

3 開発した技術･成果の実用化・普及の実績及び取り組み状況

（1） 開発システムの利用において、必須知見となる食品衛生、細菌検査法、開発システム概要の研修会を2カ年にわたり、29回実施した（参加延べ人数1107名）。

（2） 試作した迅速細菌検査システム商品モデルを用いて、食品関係技術者を対象に、使い勝手についてのアンケート調査や現場でのテスト評価を行った。その結果から、問題点を明らかとし、モデルの改善を行った。

4 開発した技術・成果が普及することによる国民生活への貢献

（1） 迅速細菌検査システムの商品化によって食品関係業界に普及する。それにより、食中毒リスクが低減するとともに食の高度な品質が保たれ、国民生活において食の安全のみならず信頼性が高まる。

（2） 迅速細菌検査システムは、北海道フード・コンプレックス国際戦略総合特区や食品産業への普及により、136億円/年の経済効果が見込まれる。

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