このページの本文へ移動

農林水産技術会議

メニュー

種子イチゴイノベーションに向けた栽培体系と種苗供給体制の確立

年度
2016
ステージ
実用技術
分野
農業(園芸)
適応地域
全国
キーワード
イチゴ、種子繁殖、品種、種苗、種子純度検定
課題番号
25077C
研究グループ
三重農研、香川農試、山口農林総技セ、千葉農林総研セ、北海道立総研機構花・野菜技術セ、農研機構九州沖縄農研、農研機構東北農研、(公財)かずさDNA研、
オイシックス(株)、三好アグリテック(株)
研究総括者
三重県農業研究所 森 利樹
研究タイプ
現場ニーズ対応型A
研究期間
平成25年~27年(3年間)
PDF版
種子イチゴイノベーションに向けた栽培体系と種苗供給体制の確立(PDF : 1021.1KB)

1 研究の背景・目的・目標

従来のイチゴはクローン増殖する栄養繁殖型品種であるが、前研究により、新しく種子繁殖型品種「よつぼし」を開発した。種子繁殖型品種は、従来品種に比べ増殖率が格段に高く、病害虫・ウィルスの親子間伝染を回避できる。大量の無病苗を効率良く生産できるうえ、育苗労力が大幅に低減することになり、イチゴの種苗生産と栽培に大きな変革をもたらすことが期待できる。本研究では、種子繁殖型品種の栽培体系を確立し、種苗供給体制を整えることにより、イチゴ産業界のイノベーションを実現することを目標とする。

2 研究の内容・主要な成果

(1) 新品種「よつぼし」は、早生性と長日性を併せ持つ特異な花成特性を有することを明らかにし、2つの栽培管理タイプ「二次育苗法」と「本圃直接定植法」を確立した。

(2) 「二次育苗法」は、慣行に近い栽培方法で、種苗事業者が5月に播種したセル苗を、7月上旬に購入して鉢上げし育苗する。9月に定植することで11月から収穫できる。これにより育苗労力は30%削減する。

(3) 「本圃直接定植法」は、種苗事業者から購入したセル苗を直接本圃に定植する方法で、育苗管理と育苗施設は不要となり、12月から収穫できる。本圃の在圃期間延長分を差し引いても労力95%削減になる。

(4) 種子の品質保証に必要な「種子純度検定法」を開発し事業化したうえで、一連の種子生産技術と栽培方法に適したセル苗供給技術を確立し、「よつぼし」の種苗供給体制を整えた。

公表した主な特許・品種・論文

(1) 特願 2014-122441 イチゴ種子のDNA粗抽出液を用いたイチゴF1種子の純度検定法 (かずさDNA研)

(2) 森 利樹 他.共同育種によるイチゴ種子繁殖型品種「よつぼし」の開発.園芸学研究 14(4), 409-418 (2015)

3 開発した技術・成果の実用化・普及の実績及び取り組み状況

(1) 種苗事業者3社に品種利用許諾され、セル苗は2016年度から、種子は2017年度から販売される。

(2) 生産者、技術者、研究者や民間事業者が情報を共有するため「種子繁殖型イチゴ研究会」を設立した。

(3) 「種子繁殖型イチゴ『よつぼし』栽培マニュアル」を作成し、生産者等に配付した(研究会の会員専用HPにアップ予定)。

(4) 「よつぼしの種子純度検定法」について解析受託事業を開始した。

4 開発した技術・成果が普及することによる国民生活への貢献

(1) 従来の品種では、イチゴの種苗供給は主に都道府県単位で収支を度外視して運営されている。これが、産業的に成り立つことになり、新しい種苗産業分野が誕生する。

(2) 育苗労力が大幅に削減され、5~6月頃に生じる収穫と次作親株管理の作業重複が解消される。

(3) 大量の種苗を容易に入手することができ、イチゴ大規模生産の新規参入が容易になる。

この研究成果を活用しませんか?

この研究に関するご相談や質問等は、以下よりお問い合わせいただけます。

三重県農業研究所野菜園芸研究課

TEL 0598-42-6358

同じ分野の研究成果

農業
水稲
洗練かつ高効率化したゲノム編集およびエピゲノム編集による超迅速イネ育種法の開発
農業
水稲
「ひとめぼれ」大規模交配集団を用いた有用遺伝子単離と遺伝子相互作用解明
農業
野菜
イチゴの輸送適性に優れる品種育成を迅速に実現するゲノム育種法開発
農業
野菜
イチゴの遺伝子解析用ウイルスベクターの構築と利用技術の開発
農業
生産資材
耐病性向上および根寄生雑草防除に活用するための菌根菌共生最適化技術の開発

PDF形式のファイルをご覧いただく場合には、Adobe Readerが必要です。
Adobe Readerをお持ちでない方は、バナーのリンク先からダウンロードしてください。

Get Adobe Reader