国産材を高度利用した木質系構造用面材料の開発による木造建築物への用途拡大
- 課題番号
- 25059C
- 研究グループ
- 森林総合研究所、北海道立総合研究機構林産試験場、秋田県立大学木材高度加工研究所、東京大学大学院農学生命科学研究科、日本合板工業組合連合会、日本繊維板工業会、日本ツーバイフォー建築協会
- 研究総括者
- 森林総合研究所 渋沢 龍也
- 研究タイプ
- 現場ニーズ対応型A
- 研究期間
- 平成25年~27年(3年間)
- PDF版
- 国産材を高度利用した木質系構造用面材料の開発による木造建築物への用途拡大(PDF : 898.5KB)
1 研究の背景・目的・目標
樹木は炭素固定効果を持つことから、低質な木質資源から製造される木質系面材料は、地球温暖化防止に貢献できる。特に、木造建築物に利用できる構造用面材料は使用量・耐用年数の観点から、大きな二酸化炭素吸収効果を期待できる。そこで、林地残材等、低質な国産材を利用し、木造建築物の構造部材に使用可能な面材料を開発し、その利用技術を確立することで国産材の用途拡大を図り、木材自給率を向上させることを目的とする。
2 研究の内容・主要な成果
(1) 構造用途を企図して製造した木質系面材料の構造安全性能・居住性能を測定し、当該面材料の実用性を評価した。
(2) 製造条件と性能値の関係を把握し、木質構造物に使用できる木質系面材料の最適製造条件を明らかにした。
(3) 構造用途に使用可能な繊維板の品質管理手法として釘接合性能の評価が有効であることを明らかにした。
(4) 木造建築物で要求される構造安全性能・居住性能の統計的データベースを作成した。
公表した主な特許・品種・論文
(1) 渋沢龍也他.繊維板の材料規格.木材工業 70(8), 330-335 (2015)
3 開発した技術・成果の実用化・普及の実績及び取り組み状況
(1) 当該成果をJIS規格に提案したところ、JIS A 5905繊維板:2014に構造用MDF(中密度繊維板)の区分が新設され、提案した試験方法・評価基準値が採用された。
(2) 作成した統計的データベースは、異樹種複合合板、木質ボード類を建築基準法上で位置付けるための基礎資料として各種委員会において利用されている。
4 開発した技術・成果が普及することによる国民生活への貢献
(1) 未利用低質材の活用による国産材自給率の向上と林業の活性化を図ることができる。
(2) 木造建築物の耐震性・省エネルギー性・居住性の向上に寄与することができる。
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