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農林水産技術会議

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(有)アグリードなるせ

実証課題名
輸出に対応できる「超低コスト米」生産体制の実証
PDF版
(有)アグリードなるせ (PDF : 1,474.5KB)
年度
令和元年度
作目
水田作
都道府県
宮城県
品目
水稲、大豆、麦、子実用トウモロコシ
導入技術
コンバイン、トラクタ

導入技術の効果

GPSアシストトラクタ

導入技術
トラクタ
  • 高速汎用播種機と組み合わせた作物全体の播種作業では、作業能率を慣行より47%効率化。
  • ○GPSアシスト操舵トラクタ+高速汎用播種機による播種面積
     水稲直播(13ha)
     大豆(1ha)
     子実トウモロコシ(9ha)
     麦(22 ha)

※令和2年度データより

ロボットトラクタ

導入技術
トラクタ
  • 無人運転による大豆播種における既存トラクタ(有人)との協調作業体系を開発。労働人員を3人→2人に削減した。
  • ○ロボットトラクタ協調作業(実証面積:200a)
     耕起作業は有人・無人の協調作業で行い、その後を有人播種機で播種。

※令和2年度データより

食味・収量センサ付き自動走行コンバイン

導入技術
コンバイン
  • 収穫作業の作業能率を各品目で効率化し、収穫作業全体では慣行より41%効率化。

自動走行コンバイン
 普通型(刈幅2.6m)

慣行コンバイン
 普通型(刈幅1.5m)
 自脱型(6条刈)

※令和2年度データより

経営全体の労働時間

導入技術
トラクタ、コンバイン
  • GPS アシストトラクタ、食味・収量センサ付き自動走行コンバイン等により、経営全体の労働時間が約40%削減(12.9時間 /10a→7.7時間/10a)

注)導入後の労働時間について、麦類では前年の台風被害で再播種したため労働時間が増加し、大豆では高速汎用播種機が計画どおり利用できず、また新入社員の機械操作研修を兼ねて作業したため、労働時間の削減に繋がらなかった。
※令和2年度データより

お問合せ先

農林水産技術会議事務局研究推進課

担当者:長谷川、草場
代表:03-3502-8111(内線5891)
ダイヤルイン:03-3502-7437

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