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農林水産技術会議

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病害抵抗性品種など海外植物遺伝資源の導入

プロジェクト名
海外植物遺伝資源の民間等への提供促進
分野
遺伝資源
研究代表機関
農研機構
共同研究機関
国際農研、茨城県、新潟県、愛知県、奈良県、岡山県、高知県、宮崎県、鹿児島県、京都大学、信州大学、筑波大学、東京農業大学、弘前大学、南九州大学、山形大学、龍谷大学 等
研究期間
平成30年度~令和2年度
PDF版
海外植物遺伝資源の民間等への提供促進

研究概要

2,000点の海外遺伝資源を収集、品種開発に新たな道筋

ラオスやカンボジア等5ヶ国との二国間共同研究を通じて、野菜類など約2,000点の植物遺伝資源を収集し、我が国で問題になっている病虫害などに対抗できる遺伝資源を見出しました。また、収集した遺伝資源のデータベースを構築することで、育種に携わる公的機関等の関係者が効率的にアクセスできるようになりました。

品種開発が加速し、化学農薬使用量の低減等の課題解決に活用することが期待されます。

研究背景

わが国の農業生産は生産者の減少や高齢化に加え、自然災害や温暖化の進行、グローバル化の進展など、多くの課題に直面しており、画期的な新品種育成による国内農業の強化が強く求められています。たとえば、温暖化で発生拡大が懸念される病害に対して、抵抗性品種の開発が期待されますが、新品種の開発には国内のみならず海外の植物など、多様な遺伝資源が必要です。

遺伝子情報解析技術の進展で、今までは利用できなかった遺伝資源も活用の道が拓けており、遺伝資源の重要性が高まっています。

主要成果

  • 海外遺伝資源を2,000点収集、種子増殖や特性評価を実施
    ➔ 活用可能な遺伝資源が増え、国内の品種開発が活発化
  • 収集した遺伝資源の特性評価や遺伝子情報のデータベースを構築
    ➔ 効率的にアクセス可能、品種開発が加速
  • 既存技術では対応できない強毒型炭疽病などに対抗できる遺伝資源を発見
    ➔ 抵抗性品種の作出により、化学農薬使用量の低減も可能に

より詳細に知りたい方へ向けた参考情報

当該研究課題のホームページ(農研機構作成)

収集した遺伝資源を保存している農研機構ジーンバンクのホームページ

この研究についてのお問い合わせ先

この研究に関するご相談や質問等は、以下よりお問い合わせいただけます。

農林水産省技術会議事務局 研究企画課

TEL:03-3501-4609

お問合せ先

農林水産技術会議事務局研究企画課

ダイヤルイン:03-3502-7406
FAX番号:03-3507-8794

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