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農林水産技術会議

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施設園芸の再生可能エネルギー活用技術

プロジェクト名
地域資源を活用した再生可能エネルギー等の利活用技術の開発
分野
農業(施設園芸)
研究代表機関
農研機構岐阜大学
共同研究機関
奈良県、山口県、静岡大学、東京大学、(株)ジオシステム、フタバ産業(株) 等
研究期間
平成25年度~28年度
PDF版
施設園芸の再生可能エネルギー活用技術(PDF : 1,501KB)

研究概要

地域資源を活用し燃油使用量半減、暖房コスト8割減等の経営効果を実証

施設園芸において、作物の局所加温技術、燃油加温機から発生するCO2を回収して作物へ施用するシステム等を開発し、生産者向けの手引きを作成して普及を図っています。局所加温用テープヒータやCO2貯留・供給装置は民間企業で市販化され、農業者に導入されています。

開発した技術は農業経営の安定化につながるほか、CO2排出量の削減という地球温暖化対策への貢献、地域の再生可能エネルギーの有効利用による分散型エネルギーシステムの確立・地域活性化への貢献も期待されます。

研究背景

施設園芸では、ハウス内の加温や、光合成の促進を目的としてCO2濃度を高めるため、化石燃料を多く使用しています。

しかし、地球温暖化対策としてCO2排出量の削減が重要であり、また、燃油価格の変動に左右されにくい安定的な農業経営のためにも、化石燃料依存からの脱却に向けた技術の開発が求められました。

主要成果

  • イチゴ、ナス、ガーベラ等を局所的に加温する技術を開発
    ➔ ハウス全体の加温と比べ、品質・収量を保ちつつ燃油使用量を半減
  • 浅層地中熱ヒートポンプを開発
    ➔ 従来型(ボアホール型)に比べて初期コストを4割削減
  • イチゴ高設栽培において、太陽光を蓄熱・利用する栽培ハウスを開発
    ➔ 収量を確保しつつ暖房コストを8割削減
  • 燃油加温機の排気中のCO2を回収して作物へ施用するCO2貯留・供給システムを開発
    ➔ 加温機からのCO2排出量の削減とともに作物の生育促進も可能に

この研究についてのお問い合わせ先

この研究に関するご相談や質問等は、以下よりお問い合わせいただけます。

農林水産技術会議事務局研究開発官(基礎・基盤、環境)室

TEL:03-6744-2216

お問合せ先

農林水産技術会議事務局研究企画課

担当:企画班
TEL:03-3501-4609(直通)

FAX:03-3507-8794

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